耐震診断に
よる耐震リフォーム
安心・安全な住まい作りのための耐震診断と補強工事
いつ発生してもおかしくない、
大地震に備えて、
あなたの家を強くしませんか?
耐震診断で、あなたの家の安全性を
確かめましょう。
建築基準法の「耐震基準」はこれまで大地震が発生するたびに見直されています。住宅の建築時期によっては、耐震性能が十分ではない場合があるため、まずご自宅の建築時期を確認しましょう。
(通称:旧耐震基準)
必要とする耐力壁量の大幅増量、壁倍率の数値改正など
: 現行の耐震基準を満たしておりません。
耐震診断での確認をお勧めします。
(通称:新耐震基準)
現行の耐震基準
基礎形状、壁の配置バランスを規定、使用する接合金物の指定など
**2000年6月以降に建築された方**: 現行の耐震基準を満たしているので安全性が高く、基本的に耐震補強の必要はありません。
(通称:現行法基準)
耐震診断については、
ご自身でも簡易的なチェックが
可能です。
国土交通省が監修した日本建築防災協会が編集した診断ソフトで、
下記リンク先より
ご自身で耐震診断が可能になります。
耐震診断は、家族の安全を守るための第一歩です。熊本地震や能登半島地震のような大地震が起こるたびに、多くの家屋が被害を受けています。耐震診断を受けることで、あなたの家が地震にどれだけ耐えられるかを把握し、必要な補強を行うことができます。
1981年以前に建てられた住宅は、旧耐震基準のため、耐震補強が必要です。また2000年以前に建てられた建物も現行法の耐震基準ではない為、診断結果によっては補強が必要になります。私たちの専門家が、屋内外、床下、天井裏まで詳細に調査し、具体的な改善策を提示します。診断結果はわかりやすく報告書にまとめてお届けし、安心して任せられる対応を行います。
地震に強い家を実現し、家族と資産を守るために、今すぐ耐震診断をお申し込みください。
弊社担当者がご自宅を訪問し、耐震診断や耐震補強の方法について詳しくご説明します。
※木造在来工法のみ(2×4工法の診断は行っておりません。)
※建物図面が必要になります。事前にご用意くださいませ。
今までの増改築や災害の履歴、ご自宅について気になる点をお聞かせください。
建物平面図を拝見し、窓位置や壁仕上げ材等の確認をいたします。建物平面図が無い場合は、正確な数値をだす事はできませんが、必要な補強方法をご提案します。
屋内外、床下、天井裏を詳細にチェックし、施工状況や劣化状況などを確認します。
診断ソフトを使用し、現地調査の結果や間取りを診断ソフトに入力し、地震への強さを総合的に判断します。耐震診断は、国土交通省認定の(一財)日本建築防災「木造住宅の耐震診断と補強」の方針に準拠し、住宅の耐震性を適正に評価します。
診断結果に基づき、補強計画を策定いたします。当社から最適な耐震補強プランを提案いたします。
耐力壁の増設、接合部の強化、屋根の軽量化など効果的な補強を施し、安心して住み続けられる家を実現します。
外壁やクロスの下地に耐力壁を設置し、耐震性を高めます。耐震性の高い面材や筋交いなどの材を入れて強度を高めます。施工する箇所によって費用は変わりますが、一般的に外壁よりも内壁の工事の方が安くなります。
特に本州でよく用いられる瓦などの屋根を、より軽い素材に葺き替えることで建物にかかる負荷を軽減します。建物を軽くすることで、建物の重心を下げ耐震性を上げることができます。ただし、コストは耐力壁の増設の方が安く済む場合があります。雨漏りや台風による損壊など、劣化が見られるタイミングでの葺き替えがおすすめです。
耐震性を高めるために、耐震金物を設置します。建物を構成する土台や柱などが交わる部分に設置することで、強度を補強します。主に耐力壁補強部分の柱に取付けます。耐震補強工事の中では比較的安価といえます。
耐震診断により耐力壁のかたより(偏心率)を確認し、必要なヵ所に耐力壁を設けます。建物の「重芯」と耐力壁の「剛芯」がなるべく近くなるように計画します。
2階の耐力壁の下にはなるべく1階の耐力壁がくるように計画します。直接的に耐震診断の数字は変わりませんが、最近の地震災害の被害状況の調査で直下率の重要性が叫ばれています。
「耐震診断を受けて、自宅の耐震性能が向上しました。安心して暮らせるようになり、本当に感謝しています。」
準備中
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